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とどくとおもう Ⅱ

Full of Junk and Nothing

ぷ~た資料446-01:読売連載記事の数値系データ(01)

【ぷ~た資料305-02】で紹介した読売新聞連載記事(2008年の3月18日-4月5日)全15本から、数値系データ部分をピックアップする。ただしローカルなエピソードにまつわる数値系データはピックアップしない。
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 春になると、文部科学省社会教育課にはPTA活動に関する苦情電話が殺到する。
「総会に欠席したら勝手に役員にされた」
「学校からとんでもない仕事を押しつけられて困る」
といった内容で、学校名を挙げた苦情が大半。
役員改選や活動を巡る混乱ぶりが手に取るようにわかるという。
 PTAは戦後、日本の民主化を目指した連合国軍総司令部(GHQ)の指示で生まれた。
「先生と父母が平等な立場に立った新しい組織」(1947年文部事務次官通達)
と位置づけられ、3年後には小中学校の9割、高校の8割に組織が出来ている。
以来、位置付けはずっと任意団体のままだが、組織のありようは今、大きく問われている。
 日本PTA全国協議会が2006年、各都道府県政令市の協議会を通して
「参加できない人の理由」を尋ねた調査では、
最多は「勤務や家庭内の仕事が忙しい」(81%)。
   「PTAの重要性についての理解不足」(69%)
   「会員同士の人間関係の不足」(44%)
が続いた。
 05年に文科省が実施した義務教育に関する意識調査では、
運動会や学校行事に小学校で9割、中学校で8割が参加する保護者が、
PTA活動では小学校で5割、中学校で4割に減っていた。
同省はPTAの活性化策を探ろうと、新年度、初の実態調査も行う。
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see⇒2008年3月18日――http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20080318us41.htm

文部科学省が2008年度(記事中の「新年度」)に「初の実態調査」を実施したのか否か、そしてその調査結果が公表されたのか否か――に関してはアタクシ的に未詳です(微笑)。

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